ハーバード大学でのある質問が、Singularity Energyをバッテリー制御から炭素データへと方向転換させた

Wenbo Shiが2019年頃にSingularity Energyを創業したとき、炭素は念頭になかった。計画はバッテリーとEV充電のインテリジェント制御であり、目的は顧客のコスト削減だった。ハーバード・イノベーション・ラボとバッテリー＋太陽光の設置に取り組む中で、彼はこう問われた。「炭素をシグナルとして実際に考慮できますか？」大学は、バッテリーにコスト削減だけでなくキャンパスの炭素フットプリント削減も求めていた。電力システムエンジニアであるShiは、電力網が時間ごとにどれだけクリーンか汚いかを測定できれば、炭素がもう一つの最適化目標になると気づいた。

この捉え直しは計算を変えた。一般的な年間平均値を使うのではなく、電力網の炭素排出量を時間単位で分析したところ、Shiはコストだけを最適化すると汚染が増えることを見出した。カリフォルニア大学デービス校の研究者らは彼のデータを用いて、2022年4月に論文を発表し、年間平均値は電力網の炭素強度を場合によっては33%過大評価し、別の場合には22%過小評価し得ることを示した。ただし大半の場合、時間単位の推定値の±5%以内に収まる。それでも排出削減を狙う企業にとっては無視できない差である。

収益化が課題だった。大企業が支払うという当初の仮説は当たらなかった。電力会社も関心を示さなかったが、2030年までのネットゼロ目標を持つフォーチュン500のニューイングランド電力会社Eversourceが、送電損失の炭素強度を計算するために連絡してきた。全国で電力の約5%がこの方法で失われている。「Singularityは、はるかに優れた立地ベースの計算を使えるようにしてくれます」と、同社の送電政策担当副社長Vandan Divatiaは述べ、Eversourceはまず州ごとにデータを使い始め、最終的には顧客ごとに展開する可能性があると付け加えた。

2022年5月に450万ドルのシードラウンドを調達し、フォーチュン500の電力会社Eversourceを、時間単位の炭素データを送電損失に適用する顧客として獲得した。

顧客の枠組みを問う質問が、会社の目的関数をコストから炭素へと再定義した。

時間単位の電力網データは、コスト最適な充電判断が炭素最適ではないことを示し、方向転換に技術的な実質を与えた。

州のネットゼロ義務が電力会社に排出削減の圧力をかけ、炭素インテリジェンスに対する有料顧客へと変えた。

UCデービス校による学術的裏付けが、粗い排出量近似であふれる市場でデータの信頼性を高めた。

あなたの枠組みを打ち破る顧客の質問が、方向転換のきっかけになり得る。炭素のような副次的制約が、リアルタイムデータが業界共通の平均値の誤りを証明すれば、製品そのものになり得る。

EversourceはSingularityのデータを州ごとに展開し、最終的には個々の顧客単位まで下ろすことを計画していた。一方Shiは、電力会社なしに電力網の脱炭素化は不可能だと主張した。なぜなら電力会社がシステムを所有し、そこを流れるキロワット時を見ているからだ。次のステップは、炭素の可視化を行動に変えることであり、エンドユーザーは後で再び視野に入ると彼は述べた。